NEO(ネオ)とは?仮想通貨の将来性・取引所・チャート

今回は中国版イーサリアムともいわれ、マイクロソフトやアリババとの提携でも話題になった仮想通貨NEOについて解説します。

NEO(ネオ)とは

まずは簡単に通貨の概要を見ていきましょう。

NEO基本情報

Whitepaper:http://docs.neo.org/en-us/
公式サイト:https://neo.org/
公式Twitter:https://twitter.com/neo_blockchain
公式Facebook:https://www.facebook.com/NEOSmartEcon/
Github:https://github.com/neo-project

NEOは上海のスタートアップ企業Onchainが開発、2015年10月にICOによって資金を調達し、2016年9月9日に発行された仮想通貨です。中国初のパブリックブロックチェーン通貨であり、スマートコントラクトが搭載されているといった特徴から「中国版イーサリアム」とも呼ばれています。

イーサリアムと比較して、スマートコントラクトを搭載していることやブロックチェーンサービスのインフラとなる構想など共通した部分はありますが、開発言語やコンセンサスアルゴリズムなども異なり、独自性も強い通貨となっています。

NEO自体は全体のスマートコントラクトが実装されたプラットフォームのことを指しています。このプラットフォームNEOを動かすのが、スマートコントラクト機能を持つ仮想通貨「NEO」であり、スマートコントラクトの燃料となるのが仮想通貨「GAS」です。

このように、二つの通貨を有するプラットフォームであるという点でもNEOはイーサリアムと大きく異なっています。

NEOはDappsのプラットフォームなど多様なユースケースを想定しておりブロックチェーンを活用したインフラともいえる構想を掲げています。発行当初はAntshare(ANS)という名前でしたが、2017年6月に行われたカンファレンスを機にNEOと改名して現在にいたります。2016年発行された新しい銘柄ではありますが、時価総額はTop20には入っており(2018年10月8日時点で15位)、人気銘柄の一つです。

株式市場などの独立格付機関である「weiss ratings」が2018年1月24日に発表した仮想通貨格付けランキングではBitcoinをしのぐB-のランクに格付けされたこともあり、その高い有用性が改めて周知されることとなりました。

NEOの特徴を示すと代表的なものは下記の4つになります。

  • プラットフォームとしての機能
  • DBFT(Delegated Byzantine Fault Tolerance)
  • 処理速度の高さ
  • GAS(ガス)

次にその特徴を1つずつ解説していきます。

以下の解説は技術的な部分にも多少踏み込んでいるため、直接的に価格に結びつく要因のみを知りたい方は次章のNEO(ネオ)の価格動向にお進みください。

▼NEO(ネオ)の価格動向

NEO(ネオ)の持つ特徴

プラットフォームとしての機能

一つはプラットフォームとしての機能です。この分野ではパイオニアともいえる仮想通貨、イーサリアムと比較しながら解説していきます。

  • 発行枚数の上限が定められている

ブロックチェーンを利用したプラットフォームを運用する上で重要なのが、システムの燃料とも言える基軸通貨です。NEOはその基軸通貨の発行枚数に上限を定めています。上限を設けず事実上無制限に発行可能なイーサリアムとは大きく異なるのです。

上限枚数は1億NEO。ただ、すべてを一気に発行する方針ではなく、2015年のICOで半分の5,000万枚を発行、もう半分は2017年10月16日以降に発行され、NEOのプラットフォームをサポート、健全に運営するために使われています。

  • 開発が容易にできるスマートコントラクト

Dappsのプラットフォームとして機能するイーサリアムですが、大きな問題点の一つとして、プログラミング言語Solidityを利用したものでないとローンチできないという特徴があります。Solidityは現状イーサリアムの専用言語とであり、Javascriptに似ているという特徴を持つとはいえ、汎用性が高いとは言えません。開発環境を整えるには専門の技術者を雇い入れなくてはならないなど、参入の障壁が高くなりがちです。

NEOはそれとは逆に、JavaやC#などの主要な開発言語、開発環境で開発、運営点検ができるように設計されており、既存のシステムを運用しているプログラマーでも比較的容易に参入ができるようになっています。

現在はC#、VB.Net、F#、Java、Kotlin、Pythonがサポートされており、加えて将来的には、C、C++、Golang、JavaScriptもサポートされる予定です。NEOが発表しているホワイトペーパーではこの構想がうまくいけば、既存の90%以上の開発者がスマートコントラクトを応用した開発に参入できるとしています。

DBFT(Delegated Byzantine Fault Tolerance)

NEOの大きな特徴の一つが、PoWでもPoSでもない独自のコンセンサスアルゴリズムDBFTを採用しているということです。

DBFTは「Delegated Byzantine Fault Tolerance」の略称であり、簡単に言ってしまうと、ブロックチェーンに代表されるP2Pのノードで構築されるシステムで起こりがちな、「ビザンチン問題」「ビザンチン障害」に耐性を持っているシステムになります。P2Pノードによって構成されているシステムではそれぞれのノードは他のノードを含むシステムの全容を把握することができません。そのため、システム全体で合意形成を図らなくてはならないのですが、誰かが誤った情報を故意にあるいは間違いで流してしまうことがあります。このような問題が生じてしまう、分散化されたシステムにおいていかようにして信頼関係を築くのか、それが「ビザンチン問題」と呼ばれています。

多くの仮想通貨ではBitcoinのPoW、イーサリアムが導入を予定しているPoSのように独自の承認方法を採用し、問題の解決にあたっていますが、NEOではDBFTを採用しているのです。

DBFTの仕組みは以下のようになっています。

  1. NEOシステム内の投票により監視者(ブックキーパー)の候補者を選ぶ
  2. 候補者からランダムに選ばれたブックキーパーにブロック生成権が与えられる
  3. ブックキーパーに選ばれなかった他の候補者からの信任投票で66%以上を獲得できなければ解任 → 再度投票が行われ、また信任投票を行う。

こうした流れで運用されており、NEOのシステム参加者がシステムを監視できるような仕組みになっていることで信頼性を担保しています。ブロック作成にあたるブックキーパーは常に一人になるため、ハードフォークが生じにくいという特徴を持ちます。

現在主流となっている仮想通貨のコンセンサスアルゴリズムはPoWとPoSの二つです。イーサリアムは現時点でPoWを採用しており、最終的にはPoSに移行する予定です。

両者がどのような方式かというとまずPoWは、マイナー全員によって計算作業が行われ、正しい計算結果を見つけたマイナーのブロックが採用されます。ただ、この計算作業には莫大な電力が必要です。そのため資金力があるマイナーにマイニング権が集中してしまう問題があります。

この問題を解決するべく生まれたコンセンサスアルゴリズムがPoSです。通貨の保有量やエコシステムへの貢献度によって、マイニング権が得られる仕組みになっています。比較的低コストでより多くのユーザーがマイニングに参入できるようになっています。ただ、こちらも結局は運用が長引いてしまうと、システムに参入するのが早かったユーザーにマイニング権が集中してしまう恐れがあるとされています。

つまり、現状主要なコンセンサスアルゴリズムではマイニング権の寡占問題を避けることができないのです。その点、NEOの仕組みでは誰しもマイニング権を得る権利はあるため、寡占問題は避けられています。

ただ、その分大きな問題があるのも事実です。一度にマイニングを行うことができるのは、ブックキーパー1人です。つまり、このブックキーパーが悪意をもってシステムを乗っ取ってしまうことも十分に可能になります。もちろん、NEOの運営はその問題にも十分に配慮しています。それが冒頭にも説明した、NEO発行枚数が5,000万枚ずつに分けられていることです。最大発行枚数の半分を運営側が保有することによって、悪質なブックキーパーによるシステムの支配を防ぐ仕組みとなっています。

処理速度の高さ

ビットコインが1秒間に約7件の取引が行われるのに対し、NEOの取引数は1秒間に1,000件とその差は100倍以上です。取引速度の遅さが欠点とされる仮想通貨の中では、かなりの速さといえるでしょう。現時点でクレジットカードなど既存の決済方法にその取引速度は及びません。

しかし、NEOの運営側によれば最終的には1秒間1万件の取引速度を実現することを目的としているようです。最終的にはコンビニで電子マネー決済をするように、NEOを使うことができるようになるかもしれないのです。

仮に実現することになれば、仮想通貨をクレジットカードなど既存の決算手段よりも優れた方法として利用することが可能になるだけでなく、Dappsの速度改善など多様な効果が見込まれています。

GAS(ガス)

最後にシステムを動かすうえで重要な仮想通貨GASについて説明します。

仮想通貨ガスは先ほども説明したように、NEOのスマートコントラクトを動かしていくうえでの燃料のような存在です。ブロックが生成されるたびに発行され、ブロック生成を行うブックキーパーの報酬として支払われます。

発行枚数はNEOと同じく1億枚となっており、システムを持続的に運用していくため、ブロック生成ごとに、22年間かけて発行されていきます。GASは、発行から1年間はブロック生成ごとに8つのGASが生成されます。発行開始から8年間は、1ブロックにつき1GASが生成されるようになるまで1GAS/年のペースで減少していきます。

約22年までに4,400万ブロックが生成され、GASの発行枚数の合計が1億に達する予定です。発行枚数が1億に達した後は、ブロック生成によるGAS(ガス)の生成が行われず、ブックキーパーに対するインセンティブは手数料などになる予定です。

NEOとの強い価格連動性も見られることで、今後NEOの価格が上がっていくにつれてその価値も上昇していくと考えられます。

NEO(ネオ)の価格動向

チャート


NEOは中国版イーサリアムと注目され、公開から1年以内に時価総額Top10に入るほどの躍進を見せました。2017年8月には一時5,000円を超えて上昇しましたが、中国政府のICO規制を受けて9月には2,000円を割り1,600円台まで下落しています。

その後、いわゆる仮想通貨バブルと言われる年末年始に掛けての仮想通貨市場の盛り上がりのなか、20,000円を超える価格を記録しました。

しかし、大きな上昇を見せた市場の流れは長くは続かず、仮想通貨市場全体の時価総額低下の流れを受けて徐々に価格を落とし、3月にエアドロップなどの注目イベントも行われましたが、現在では2,000円前後を推移しています。

今後の予想

NEOは、非常に有望な通貨として見られています。マイクロソフト社との提携やNEO開発元のOnchainが時価総額5,200億ドルを誇るアリババ社との提携を行っていることからもその開発やプロジェクト体制に一定の信頼を置くことができるでしょう。

また、新しく発表されたロードマップでは量子コンピュータ耐性や異なるブロックチェーンを繋ぐことのできる「クロスチェーン」など、注目の集まるものが多くあります。「クロスチェーン」によりスマートコントラクトの可能性を広げることができると言われており、イーサリアムのようなプラットフォーム型通貨として認知されるようにカンファレンスやハッカソンなども精力的に行っているようです。

NEOベースのトークンが増えていくにつれてエンジニア需要も増加することが想定され、開発について汎用性の高い環境を提供できるNEOは今後も拡大していく可能性が十分に考えられます。

NEO(ネオ)を扱っている取引所

NEOは国内取引所では購入不可となっているため、NEOを取り扱っている海外取引所について解説します。

バイナンス(binance)

NEO取り扱い仮想通貨取引所として最も著名なものがバイナンスでしょう。現在、世界最大規模の取引高を誇る仮想通貨取引所の一つです。手数料は0.1%程、取引高も多く取引がしやすいといえます。ほかにも非常に多くの銘柄を扱っています。

ビボックス(Bibox)

エストニアの取引所ですが、CEOがJeffrey Leiという中国系の方で基本言語が中国語となっています。NEOの取引量も多く、入金手数料無料かつトレード手数料0.1%と利用しやすい取引所となっています。取り扱う通貨(トークン)の種類も豊富で、AIによるセキュリティー体制や上場トークンの選定が行われていることも大きな特徴となっています。

ビットレックス(Bittrex)

アメリカに拠点を置く仮想通貨取引所です。2017年12月に新規開設を一時停止していましたが、現在は新規開設を再開しています。手数料が0.25%程と他の取引所と比べると高額です。ただ、取り扱い通貨数は250種類以上で現在最多。今までに目立ったハッキング被害が報告されていないなど優れた点が多いのも事実です。

まとめ

今回は仮想通貨NEO(ネオ)についてご紹介しました。格付機関weiss raitingsでも高い評価を受けており、現在注目があつまるプラットフォーム型通貨の一つです。プラットフォーム型通貨は、ローンチされたアプリケーションやサービスの量、質にも左右されるため、一概に今後の価格を評価することはできないのが現状です。

加えて、数少ない中国独自のオープンブロックチェーンに裏打ちされた仮想通貨でもあります。

ただ、2018年には既存大手金融機関やIT系企業の一部が仮想通貨市場に参入することを発表しています。仮想通貨やブロックチェーンは技術的な難易度や不透明なリスクを抱えており、サイバーエージェントのような大企業でも撤退を余儀なくされているのも事実です。

こうした状況を考えると、NEOのブロックチェーン開発を容易にするという構想は大手企業が参入する上で、メリットになるとも考えられるでしょう。

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