トロン(TRON・TRX)とは?仮想通貨の将来性・取引所・チャート

トロンは仮想通貨の時価総額上位にランクインする世界的に人気の通貨で、デジタルコンテンツのクリエイターを支援するプラットフォームの開発を目的にプロジェクトが設立されました。トロンはイーサリアムのプラットフォームから独立してメインネットに移行したり、ファイル転送で有名な米国のビットトレント社を買収したりと、さまざまな話題があり注目の通貨となっています。

トロン(TRON・TRX)とは

世界的にも注目されているトロンについて、その概要や特徴について紹介します。トロンは、通貨が既に社会で流通している「実用的な」仮想通貨でもあります。

トロン(TRON・TRX)の概要

公式HP:https://tron.network/index?lng=jap

仮想通貨トロンの概要一覧

トロン(TRON・TRX)の概況(最近のニュースや話題のまとめ)

トロンは1990年生まれの中国人のジャスティン・サンが立ち上げたブロックチェーンプラットフォームを提供するプロジェクトで、そのプラットフォームで使われているのは同名の仮想通貨です。トロンは元々イーサリアムのブロックチェーンをベースにしたサービスでしたが、2018年6月下旬に独自のブロックチェーンを構築し、イーサリアムのシステムから離脱しました。これは「メインネットへの移行」と呼ばれていますが、この際に10臆TRXをバーン(消却)させてもいます。

トロンが活用されているのは主にエンターテインメントの分野です。また、創設者が中国人ということもあり、中国で提供されているサービスにトロンが利用されています。仮想通貨のプロジェクトは開発段階にあるものが多いなか、トロンは既にサービスのなかで実用化されています。

トロン(TRON・TRX)の特徴を示すと代表的なものは下記の4つになります。

  • クリエイターのためのプラットフォーム
  • TRON20トークン
  • 既にサービスのなかで実用化されている
  • 提携企業

次に、トロンの4つの特徴を解説します。

トロン(TRON・TRX)の4つの特徴

トロンの代表的な4つの特徴のあらましは以下の通りです。

創設目的となったプロジェクト内容や、イーサリアムのプラットフォームとの類似性、通貨の流通が既に実用化の段階にあること、各種の有力企業と提携を結んでいることです。

ここでは、トロンの特徴をひとつずつ詳しく説明します。

クリエイターのためのプラットフォーム

トロンは世界中のクリエイター向けに、製作したデジタルコンテンツを自由に公開できるプラットフォームの提供を目指しています。

現在、クリエイターが制作したものは既存の流通システムに乗らないと公開できない仕組みになっています。YouTubeはもちろん、電子書籍ならAmazon、アプリであればGoogle PlayやApp StoreといったWebサービスの寡占企業のインフラを利用します。そうすると、こういったシステムを管理する企業にコンテンツの公開の適否を判断されたり、手数料を払ったりする必要が生じます。本来、インターネットは誰でも自由に安いコストでコンテンツを公開できる場であり、トロンはその当初に立ち返って、コンテンツ制作者の誰もが低コストで自分の制作物を公開し、正当な対価を得られるようなプラットフォームの開発を行っています。

現状、クリエイターが受け取る報酬は、制作物自体の質や評価に直接関連しない広告収入や、流通に対するコストと中間マージンが差し引かれた後の金額になっています。しかし、トロンは現在のコンテンツ産業の歪んだ収益構造を、コンテンツ制作者が直接報われる環境にするための計画を立てています。コンテンツ制作者の作品の質や評価に基づいた報酬制度にすることで、クリエイターが真に制作に打ち込める環境を創ろうとしているのです。

具体的には、コンテンツ制作者に直接コインを送れる「投げ銭制度」や、制作者がトロンのプラットフォームを使って制作資金をまかなう「ICOシステム」の実装などがあります。

TRON20トークン

トロンはかつてイーサリアム上のトークン規格の「ERC20」の通貨のひとつでした。しかし、トロンは2018年6月下旬にメインネットへの移行を果たし、イーサリアムのシステムとは全く異なる独自のブロックチェーンを稼働させています。

イーサリアムを知る方なら仕組みをご存じかと思いますが、イーサリアムにはブロックチェーンに通貨情報以外にも契約内容を記録する「スマートコントラクト」機能や、イーサリアムのプラットフォーム内で使える通貨(トークン)の「ERC20」を発行できる機能を持ちます。トロンはイーサリアムのように、ブロックチェーンを使ったプラットフォームづくりを志向しており、「ERC20」と同様な機能を持つ、トロン独自のトークン規格「TRON20」を始めます。これらのトークンは、通貨の独自開発やマイナーを集める費用を必要としないため、コストをかけずにトークンを発行できるという利点があります。

トロンが自前の新しい規格に移行するにあたり、今までのようにイーサリアムのERC20のウォレットに保管したままにしておくと、メインネット移行後はウォレットの中のトロンは全く使えなくなります。公式HPでは、メインネット移行前にトロンと提携している取引所に預ければ、保有しているトロンを新しい規格に自動変換するとアナウンスしています。もし、メインネットの移行通知に気づかなかったホルダーでも、一時的なトークン交換所が設けられるので、そちらで手続きを行えます。

既にサービスのなかで実用化されている

仮想通貨のなかには、プロジェクトの運用開始前に公開され、実際には通貨として使われていないケースもありますが、トロンは一般に広く利用されているサービスのなかで使われています。代表的な実用化の事例を2つ紹介しましょう。

2つのサービスとは、中国で有名なPeiwoと、東南アジアを中心にサービスを展開していたoBikeです。

Peiwoはトロンの創設者のジャスティン・サンが始めたLIVEストリーミング事業で、登録者は世界中に1,000万人以上、月間アクティブ利用者は100万人以上いる中国最大級のストリーミングサービスです。Peiwoはトロンの中核企業として存在し、サービスのなかでトロンを利用できます。YouTubeのように個人で動画配信できるサービスがあり、気に入ったコンテンツにはユーザーが投げ銭として配信者にトロンをあげることもできるのです。

oBikeは東南アジア最大の自転車・バイクシェアリングサービス会社でしたが、現在は事業を事実上停止し、トロンにとっては生活に密着した実用化の足がかりがなくなってしまいました。oBikeの登録ユーザー数は100万人超で、oBikeはトロンのプラットフォーム上のTRON20トークン、oCoinsを発行し、現実に利用されていました。oCoinsはイーサリアムのシステムと同様に、トロンのプラットフォームで提供されているPeiwoやその他のサービスでも使える互換性を持っていました。

oBikeは事業停止となりましたが、シェアリングサービス業界では仮想通貨発行の参入の動きがみられます。oBikeのライバル企業で、日本でもサービスを提供しているofoが仮想通貨の発行を検討していることが報じられたり、ブロックチェーンの研究所設立を公表したりしています。

提携企業

BITMAIN

BITMAINは仮想通貨のビットコインのマイニングを行う企業です。マイニングの規模は世界最大級で、CEOのジハン・ウー氏は採掘王の異名を持ち、仮想通貨業界では誰もが知る有名な人物です。仮想通貨の基軸通貨でもあるビットコインのシステムを支える企業と提携しているため、トロンへの信頼性もある程度担保されています。

GSC.social

GSC.socialは、中国から東南アジアにかけて展開されているソーシャルネットワーキングサービスです。会員は1億人以上で、ブロックチェーン技術導入によるソーシャルネットワーキングシステムをトロンと共同で開発することを発表し、世界初の「ソーシャルネットワーキングチェーン(GSC)」を標榜しています。今後、GSC.socialのユーザーがトロンのプラットフォームに流入することが期待できます。

このほか、Game.comに出資しており、ゲーム関係のブロックチェーンプラットフォームの開発にも取り組んでいます。DAppsのゲームアプリ開発は昨今盛んにおこなわれており、エンターテインメントやコンテンツのプラットフォーム開発を行っているトロンとの相性は抜群で、今後もこういったゲーム関連企業との提携が期待されます。

また、トロン創業者のジャスティン・サンは中国最大のショッピングモール、アリババの創業者が創立した大学を卒業しており、アリババとの提携もささやかされていましたが、アリババの子会社のアリエクスプレスで通貨のトロンが利用できるようになっています。

トロン(TRON・TRX)の価格動向

トロンは公開されてからまだ1年も経っていませんが、2017年の公開後から2018年半ばにかけての価格の値動きや、トロンのホルダーで話題になった事柄、今後のトロンの値動きに影響すると思われる事柄をまとめて紹介します。

チャート


トロンが公募されたのは2017年9月26日です。公開後は値がやや上がったものの、日本円で1円ほどを行き来し、12月の上旬にかけて緩やかな下降を示します。12月中旬から2018年の年初にかけて、仮想通貨市場全体の勢いに乗り価格が急上昇します。最高値は日本円で30円ほどで、特に年末年始の間に高騰が著しくなりました。トロンに興味を持つ一部の人々の間では、パソコンのセキュリティソフト会社の創業者、マカフィー氏がツィッターでトロンを紹介したところ、その直後に暴騰したため「マカフィー砲」と話題になっていました。

2月にかけて値は大きく調整されましたが、メインネットの移行を控えた4月下旬には日本円で約10円と大きく値を戻しました。メインネットの移行は当初5月末だったにもかかわらず順延されたため、値を徐々に下げ日本円で4.5円ほどと、年初の暴騰から調整された2月の水準に戻っています。

今後の予想

トロンはホワイトペーパー上で、10年のロングスパンでロードマップを公表しています。トロンのロードマップは6段階あり、公開後の2017年から2025年にかけて「エクソダス」「オデッセイ」「グレートヴォヤージュ」「アポロ」「スタートレック」の5段階を踏みます。プロジェクトの完成形として「エターニティ」と呼ばれるフェーズがあり、ここでトロンのプロジェクトの最終目的が達成される予定です。

ただ、トロンが発表した英語版のホワイトペーパーには、他のプロジェクトからの盗作疑惑が指摘されています。しかし、トロンの創業者のジャスティン・サン氏はオリジナルの中国語版では問題がないと否定しました。ロードマップが掛け声倒れになっている仮想通貨のプロジェクトも多いなか、トロンの場合はロングスパンの無理のない計画のため、開発は順調に進捗しています。

2018年6月に入り、トロンは米国のソフトウェア会社のビットトレント社を買収したと報道されました。ビットトレントはファイル転送のためのソフトを開発する会社で、音楽や映画、商用アプリの配信に広く使われています。この技術がトロンのコンテンツ提供サービスに組み込まれるようになれば、コンテンツ提供者にとっては有益となることでしょう。

トロンのホルダーにとっては、メインネットと同時に行われる10億枚のバーン(消却)も話題になっています。消却は通貨の流通量の減少を伴うため、トロンの価値の上昇をも意味します。トロンの元々の総量は10臆だったので、わずか1%の量になりますが、ホルダーにとっては朗報と受け取る人が多いです。

トロン(TRON・TRX)を扱っている取引所

トロンは国内取引所での取り扱いがありませんので、トロンを購入する場合、外国の取引所を利用することになります。また、外国の取引所では日本円でトロンを購入できません。比較的容易な手順としては、国内取引所でビットコインを購入し、外国の取引所の口座に購入資金のビットコインを送付、トロンを購入という流れになります。

トロンは人気の仮想通貨なので、取り扱っている取引所はかなりあります。取引のしやすさを考えて、取引量の多い取引所を選ぶとよいでしょう。ここで、トロンを取り扱っている代表的な取引所を紹介します。

【トロンを扱っている主な取引所】

  • Upbit
  • Bithumb
  • Binance

Upbit

Upbitは韓国の取引所で、トロンの取引量は世界トップクラスです。取引量が多いので、成り行きなら買い注文が通らないということはないでしょう。ただ、2018年5月に韓国当局から家宅捜索を受けているので、今のところは様子見して、状況が落ち着いたら口座を開設することをおすすめします。

Bithumb

Bithumbも韓国にある取引所です。世界でも大手の仮想通貨取引所で、トロンの取引量はUpbitに準じます。Upbitと合わせれば、世界のトロン取引量の4割を占め、トロンの市場としては無視できない規模にあります。ただし、Bithumbは2018年6月20日に33億円相当の仮想通貨がハッキング被害にあったと公表しています。

Bithumbはトロンをはじめとしたアルトコインの市況に大きな影響を持ち、日本語対応もしていて取引しやすいのですが、通貨の管理はウォレット等でしっかりと自己管理すべきです。

Binance

Binanceは2018年6月25日現在、世界の仮想通貨の取引量の5指に入る巨大な仮想通貨取引所です。トロンの取引量はUpbitに肉薄していて、UpbitとBithumb、Binanceを合わせると世界のトロンの取引量の6割を占めます。この3つの取引所のうちどれかにアカウント開設してトロンの取引をするのがおすすめです。Binanceは日本語対応を終了してしまいましたが、アルトコインの取り扱いの早さと豊富さに定評があり、仮想通貨全般に興味があるなら開設してみるのも一考です。

まとめ

トロンは、クリエイターが自由にデジタルコンテンツを公開できるプラットフォームづくりを目的に創設されました。プロジェクトの進捗が上手くいかず、現実の社会で流通していない仮想通貨もあるなか、トロンはPeiwoや各種のDAppsで実際に利用されている「実体のある」仮想通貨です。

仮想通貨の有力企業のBITMAINや、中国の大企業のアリババの子会社、ソーシャルネットワーキングチェーンのGSC.socialとの提携など、クリエイターのプラットフォームプロジェクトとは異なる業種との提携もみられます。

最近ではビットトレント社の買収に成功するなど、プロジェクトの成功にむけての布石も着々と進んでいるほか、イーサリアムのプラットフォームから独立するメインネット移行にも成功し、ますますその動きに目が離せません。

トロンは世界的な人気はあるものの、まだ国内では取り扱いがないので、トロンに興味があるなら国内の取引所でビットコインを購入し、外国の取引所で取引することになります。

 

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